たった10人のユーザーインタビューが大規模調査にも勝る理由とは？

「新しい機能やプランをリリースしたいけれど、無風に終わったらどうしよう...」 「解約の真因ってどこにあるんだろう？」 「入会率施策を色々入れてるけどなんか上手くいかないな...」

こうした事業直結の疑問を解消するには、実際にユーザーに話を聞いてみるのがいちばん早い手段です。一方でいざユーザーインタビューをしようとすると、大人数に時間を割いたり、大がかりな調査を入れたりするイメージがありませんか？

この記事を読むと

Before：「ユーザーの声を聞け」と言われるが、正直めんどくさい。何十人も集めるコストも時間もないし、少人数で本当に意味があるのか不安。

After：10人程度の段階的インタビューで、事業の方向性を変えるレベルの示唆が得られると分かる。まず何から始めればいいかも見えてくる

この記事の結論を先に言ってしまうと、特定のセグメントに絞って10人前後に話を聞けば、意外なほど多くのインサイトが得られます。「新プラン導入をどう感じるか」や「なぜ課金しないのか」といった、ビジネスに直結するテーマを探るには有効な手法です。

なぜ少人数でも深い洞察が得られるのか

「たった10人で何が分かるの？」と思うかもしれません。

ポイントは、インタビュー対象をある程度共通のニーズや利用状況を持つ層に絞ることです。セグメントを揃えて話を聞いていくと、5人を超えたあたりから「あ、また同じ話が出てきた」というパターンが見え始めます。8〜10人に達する頃には、同じ指摘が繰り返し出てきて「これは本質的な課題だな」と確信できるようになる。

冒頭に挙げたケースで言えば、

• 新プランの場合：「正直、松竹梅の違いがよく分からなかった」「どのプランが自分に合うのか判断できなかった」という声が複数出れば、プラン設計そのものを見直す必要性が浮上します
• 解約理由の場合：「最初の2ヶ月は夢中だったけど、3ヶ月目くらいから他のサービスも気になり始めた」「効果を実感しづらくなってきた頃に、ふと比較し始めた」といった、離脱のタイミングと心理が見えてきます
• 入会率改善の場合：「初回の体験で思ったより汗かけて、これなら続けられそうと思った」という声が継続者に共通していれば、初回体験で何を感じてもらうべきかが明確になります

こうした事業の根幹に関わる課題は、早いうちに方向修正が必要ですよね。人数を増やす前に、まず10人未満で聞き取りを行うことで、効率よく原因を突き止められます。

段階的に仮説を育てていくインタビュー

いきなり10人に聞くわけではありません。Kumonoでは「まず3〜4人→仮説修正→追加で3〜4人→トータル10人前後で示唆を固める」という段階的なアプローチを取っています。

1. 事前の仮説立てと質問設計

「新プランの松竹梅設計がいびつで刺さっていないのでは？」「解約者は料金面よりもサポート面に課題を感じているのでは？」など、リサーチクエスチョンに沿った仮説を用意します。これをもとに質問項目を組み立て、聞きたいことを明確にしておく。

ここで大事なのは、仮説はあくまで「叩き台」だということです。最初から正解を当てにいく必要はありません。

2. 少数インタビューで早期の学びを得る

まず3〜4人に話を聞いてみます。すると「竹のプランにまったく惹かれていない」「実は契約期間の縛りが解約理由だった」など、想定外の話が出てくることも珍しくありません。

このフィードバックをもとに仮説を修正します。「あれ、思っていたのと違うぞ」という違和感こそが、本質に近づくサインです。

3. 追加インタビューで仮説を検証する

修正した仮説を携えて、さらに3〜4人に聞いていきます。似た指摘が重なるのか、まったく別の課題が浮上するのかを確認する。

この段階で「どうやら新プランの説明よりも、使わない月も課金される点への抵抗感の方が深刻だ」といった、優先度の高い課題が見えてくることが多いです。

4. トータル10人ほどで傾向を総括

合計で10人前後に話を聞く頃には、目立った課題やユーザーが共通して抱えているモヤモヤがほぼ集約されています。あとはどこを重点的に改善すべきか、ビジネス判断に落とし込む段階に入ります。

一気に大人数へ聞くよりも、小回りを利かせながら軌道修正できるのがこのアプローチのいいところです。

→ インタビュー中の具体的なテクニックについては、こちらも参考にしてみてください：ユーザーインタビューで今日から使える小技集6選

事例：10人が見せてくれた「課金しない本当の理由」

あるBtoCサブスクサービスで「なぜ無料会員は有料プランに移行しないのか」を探ったときの話です。

最初の仮説は「有料機能の魅力が伝わっていないのでは？」でした。機能をもっと訴求すれば課金してくれるはず、と。

ところが3〜4人に話を聞いた段階で、違和感が出てきました。有料機能のことは、みんなそれなりに知っている。知った上で「今は要らない」と判断していたんです。

さらに話を聞いていくと、無料のままでも意外と困っていないことが分かってきました。制限はあるけれど、工夫してやりくりしている。「不便だから課金する」という動機がそもそも生まれにくい状態だったのです。

10人に達する頃には、「課金しない理由」がユーザーのタイプによって違うことも見えてきました。

• 利用頻度にムラがある人：「使わない月も払うのはもったいない。使う月だけ払えるならいいんだけど」
• ベテラン層：「欲しい機能は一部だけ。全部入りの月額だと割高に感じる」
• ビギナー層：「今のスタイルなら無料で十分。本格的にやるようになったら考えるかも」

つまり、機能を増やしても刺さらない。むしろ「機能が多すぎて、何にお金を払っているのか分からない」という状態が、課金をためらわせていました。

最初の仮説をそのまま信じて機能訴求を強化していたら、完全に的外れな施策を打っていたと思います。

10人で完結？それとも追加で調査？

10人という数字は、厳密な上限でも絶対値でもありません。

リサーチクエスチョンの範囲が広い場合や、ユーザーセグメントが複数にまたがる場合は、もう少し人数を増やして検証する必要があります。専門性の高い業界では、より深掘りしたインタビューが求められることもあるでしょう。

それでも、まずは10人を目安に始めてみることをおすすめします。

「小さく始めて、深く学ぶ」。このスタンスで進めると、現場の感覚とユーザー視点のズレが早い段階で見えてきます。仮に後から大規模な調査が必要になったとしても、10人で得た示唆があれば調査の方向性がブレにくい。結果的に、無駄なコストや労力を省けます。

登山アプリ「YAMAP」を運営するヤマップ社でも、ユーザーインタビューとデータ分析を組み合わせてサービスの価値を言語化するプロジェクトを行いました。「どの価値を、どの顧客に届けるか」が社内の共通言語になり、施策の意思決定スピードが上がったといいます。

→ 詳しくはこちら：YAMAP事例インタビュー

まとめ

新プラン導入や解約理由、入会率向上など、ビジネスに直結するテーマこそ、小規模インタビューが有効です。

大事なのは、いきなり大人数に聞かないこと。まず3〜4人に話を聞いて仮説を修正し、さらに3〜4人で検証する。10人前後に達する頃には「もう新しい意見が出なくなったな」と感じられるほど、課題が集約されてきます。

「もっと大量のデータが必要では？」と思うかもしれません。でも大事なのはスピードです。速やかに要点を把握して、検証→修正→実装のサイクルを回せるかどうか。

最小限の労力で、事業の方向性を変えるレベルの示唆が得られる。まずは継続顧客や無料会員など、身近なところから話を聞いてみてください。

→ 継続顧客にインタビューすべき理由についてはこちら：なぜ継続顧客にもインタビューすべきなのか

ユーザーインタビューの実施に迷ったら

本記事でご紹介した「10人程度の段階的インタビュー」は、シンプルながら事業インパクトの大きい手法です。実際に自社で実施するとなるとしばしば壁にぶつかることがあります。

• どんな仮説を立てて、何を聞けばいいのか分からない
• インタビュー中に本音を引き出すコツが掴めない
• 得られた情報から、どの示唆を優先すべきか判断が難しい
• 分析結果を施策に落とし込む際の社内調整に苦戦する

株式会社Kumonoは、SOELU社、PAPAMO社、ヤマップ社など複数の成長企業で、まさにこうしたユーザーインタビューを通じた事業改善を支援してきました。

私たちの特徴は「1聞いて10理解する」異常な理解力です。初回のミーティングだけで、まるで長期間現場にいたかのような深い理解を示し、的確な仮説を立てることができます。そして、インタビューから得られた示唆を、経営判断に使える形に翻訳し、実際の施策実装まで責任を持って伴走します。

「新プランの反応を素早く把握したい」 「解約の真因を突き止めて、LTVを改善したい」 「入会率向上の打ち手を見つけたい」

このような課題をお持ちの方は、ぜひ一度ご相談ください。 貴社のサービスと課題を理解した上で、最短距離で成果につながるインタビュー設計をご提案いたします。

30分無料相談を予約する

小規模なインタビューから始めることで、大規模調査の10分の1のコストで、事業の方向性を大きく変えるインサイトが得られるかもしれません。